変化する世界における人事機能の見直し 

企業は過去5年間、コスト最適化、コスト削減、持続可能なコスト管理など、「コスト」関連の問題対応に追われてきました。その中でも人事部に求められた役割は、おもに人事機能の効率向上でしたが、それは必ずしも効果向上に直結したものではありませんでした。

 

KPMGインターナショナルは人事機能が直面する課題や、将来的な改善余地をより深く追求・理解するため、世界中の418名の経営幹部を対象に調査を実施しました。人事部門は従来より各事業の戦略的パートナーになる事を待望されています。当調査はその期待に応えるべく、人事部門がいかに自己変革すべきかについて新たな洞察を提供することを目的としています。

 

おもな調査結果
当調査結果は「Rethinking of Human Resource in a Changing World」としてまとめられており、人事責任者に新たな見解を提供します。

  • 人事部は、グローバルで・フレキシブルな労働力の管理という課題に苦戦
    世界中の労働力は国境を越えた統合化が進むと同時に、バーチャル化や、柔軟化も強まっています。こうした変化を受け、過去3年間における人事部の最優先事項には、重要人材のリテンションと新規市場での労働力獲得が挙げられていました。そして当調査の回答者は「今後3年間についてもその状況はほぼ変わらない」と考えています。しかし、自社の人事部が重要課題であるグローバル人材の獲得・リテンション、バーチャルで柔軟な労働力へのサポート、そして事業のグローバル化促進等のサポートにつき、「十分に対応できている」と回答したのは4分の1のみでした。
  • グローバル化や柔軟化の加速、離れた場所で勤務する労働者への課題対処
    調査結果によると、従業員のニーズに対し、より真摯に向き合うことがこれら多くの問題解決につながることが示されています。これには、グローバルベースでの適用が可能で、且つ各地の状況に対応することも可能な人事方針やアプローチ策定といった独創的な解決策が必要となります。また組織への関わりが薄い労働者と有意義な関係を構築する新たな方法も不可欠です。
  • 技術進化が人事変革を助長、データ解析がさらなる変化を促進
    調査対象企業の69%が「ウェブ上または携帯向け人事プラットフォーム(例:手当、給与)の提供が3年前に比べてより一般的になっている」と回答。一方「技術面の強化への投資を削減した」と回答したのはわずかに3%でした。この結果、人事は基本的な事務作業をより迅速、且つ効率的に行うことが可能となっています。また従業員に対しても、より柔軟でニーズに応じた研修機会を提供することが可能となり、コミュニケーション面でプラスとなる文化を醸成しています。

    データ解析の到来 -(今後3年間のIT投資対象として最多の回答者が選択)は人事における次の飛躍的技術進化をもたらしそうです。「データ解析を適切に行うことにより、従業員ニーズや改善余地をより深く理解することが可能になる」と多数が答えており、回答者の57%が「すでにデータ解析が将来のタレント・ギャップの特定に役立っている」と回答しています。
  • 人事変革の触媒としての技術と経済
    財政的制約が高まる現況において、テクノロジーは人事にとって待望の改革推進のチャンスをもたらします。人事には今後、以下が求められることでしょう。
    • トップレベルでの戦略会議において、人事部代表の発言が尊重されるよう、自信、リーダーシップ、信用力を高める
    • 企業内(特に従業員管理においてより重要な役割を担い、テクノロジー主導の人事サービスを必然的に利用するラインマネージャーと)で、より密接なパートナーシップを築く
    • 人事機能のみを対象とするのではなく、全社的視点からニーズに即したものとなるよう戦略を立て直す

 

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Rethinking Human Resources in a Changing World (PDF / 534 KB)